個人投資家が先週、株式を純売りに転じた。2025年11月以降で初めての弱気転換。
この売却は米国株の大幅な反発のさなかで起きた。S&P500種は戦争による下落をほぼ回復した。
一般投資家の市場参加が急減した。グローバル・マーケッツ・インベスターによれば、個人投資家による株式購入は1月の高値から約70%減少。
3月27日から4月2日までの間、個人投資家はネットで2億7500万ドルのプットオプションプレミアムを支払った。過去1年で最大の5営業日合計。
この防御的なポジションは、米国とイランの停戦発表をきっかけとしたインデックスの急回復と対照的。これを受けて原油価格が下落し、リスク志向が再燃した。
シタデル・セキュリティーズのスコット・ルブナー株式・株式デリバティブ戦略部長は、指摘する。2020年1月以降、個人投資家による純売りはわずか18回しか発生していない。この稀な現象は逆張りのシグナルとなる。
同様の局面後、S&P500種はその後2か月の間に約82%の確率で上昇し、平均で4.1%のリターンとなった。
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一方、コベイシ・レターはS&P500種が7日続伸し、約7.6%上昇したと指摘。2025年10月以来の最長連騰記録となった。
アナリストは説明する。1950年代以降、S&P500種が連続上昇し7%以上値上がりした例は他に9回だけ。
そのうち8回でインデックスは1か月後にさらに上昇し、平均リターンは4.4%だった。3か月後も7回で上昇、平均リターンは10.2%となった。
値上がり銘柄の比率も拡大。インベスコQQQトラスト(QQQ)構成銘柄の約65%が10日移動平均線を上回る。わずか5営業日で40ポイント増加。
また、季節的傾向も追い風。4月は伝統的に株式が最も強い月のひとつ。MSCIワールド指数は過去25年間で75%程度の確率で上昇し、平均リターンは約2%。
全体として、慎重な個人投資家の姿勢と市場内部の強さの乖離が、現状の上昇相場になお継続余地があることを示唆する。
歴史的パターンが維持される場合、個人投資家の投げ売りが再び逆張りシグナルとなり、株価の短期上昇を後押しする可能性。
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