2026年1月8日、仮想通貨(暗号資産)市場ではソーシャルメディア上での言及数増加や時価総額の持ち直しを背景に、ミームコインへの関心が再度高まりつつあることが明らかになりました。
市場関係者の間では、この動きを仮想通貨市場全体におけるリスク選好姿勢の回復を示す兆候の一つと捉える見方が広がっています。
オンチェーンおよびソーシャルデータ分析企業Santiment(サンティメント)も、年初以降、複数のミームコインが相対的に強い値動きを示している点を指摘しており、投機的な買いが時価総額の回復を押し上げているとの見方を示しました。
この動きについて、仮想通貨定量トレーディング企業クロノス・リサーチのヴィンセント・リウCIOは、コインテレグラフに対し「トレーダーは現在、流動性が高く、価格上昇がさらなる資金流入を呼び込みやすい資産へと資金をローテーションさせ始めている」と述べています。
また同氏は、ミームコイン特有の強いソーシャルバズと短期的な値幅の大きさが投機的関心を再び引き寄せていると指摘しました。
一方で、こうした上昇局面は新規資金の流入に大きく依存しており、流動性が低下すれば急速な調整局面に転じる可能性があると注意を促しています。
投資家のエントリーポイントに
ミームコイン、新たな仮想通貨投資家のエントリーポイントに|ジェミニ2025レポート
Santimentのデータによると、2026年に入ってから仮想通貨コミュニティにおけるミームコイン関連の言及量は、ソーシャル指標上でも顕著に増加しています。
特にぺぺ(Pepe/PEPE)やポップキャット(Popcat/POPCAT)といった一部のトークンは短期間で大幅な価格上昇を記録しており、これらの動きが投機的なラリーとしてミームコインセクター全体の時価総額を押し上げたといいます。
また、主要ミームコインであるドージコイン(DOGE)も再び上昇基調を示しており、長期的な弱気局面を経た後も、コミュニティ主導の熱量が市場に一定の影響力を持ち続けていることが示されています。
CoinMarketCapのデータによると、ミームコイン市場の時価総額は2025年に約65%下落し、同年12月19日には約350億ドル(約5.5兆円)まで縮小しました。
しかし、その後は反発に転じ、2026年1月初旬には一時約477億ドル(約7.5兆円)まで回復し、足元では約450億ドル(約7.1兆円)前後で推移しています。
取引高も同時期に大きく増加し、一時は約4倍規模に拡大しましたが、直近ではやや落ち着きを取り戻しています。
これらの動向についてリウ氏は、コインテレグラフに対し「今回の反発は、プロジェクトの基礎的価値が再評価された結果というよりも、ポジション調整と個人投資家の再参入が主な要因だ」と語っています。
その上で同氏は、ソーシャル上の盛り上がりと市場流動性が維持される限り、短期的なモメンタムが継続する可能性はあると指摘しました。
一方で「ミームコインは価格変動がさらなる売買を誘発しやすく、資金フローが鈍化した場合には急激な下落に転じるリスクが常に存在する」と警鐘を鳴らしています。
ミームコインの法的位置付けを明確化
SEC、ミームコインの法的位置付けを明確化|収集品扱いで証券規制の対象外に
国内市場に目を向けると、2026年初頭から日本発のミームコインとして「114514コイン」がX(Twitter)を中心に話題となっています。
ゲーム開発者のかえでゲームズ(@kaedeee_you)氏が関与しているとされるこのトークンは、リリース直後から投機的な買いが集まり、価格チャートの画像や体験談がX上で急速に拡散されました。
その結果、価格は数日間で2,000倍以上に急騰し、初期投資として5万円を投入した一部の参加者が、短期間で数千万円規模の含み益を得たとする報告も見られています。
一方で、その後の価格推移は極めて不安定で、急落局面ではミームとして揶揄する投稿や画像が広がるなど、市場心理が急速に冷え込みました。
開発元はすでに、類似名称を用いた偽コインが出回り始めているとして注意喚起を行っており、114514コイン自体についても、約6,000人とされる保有者のうち上位アドレスへの保有集中度が高い点が指摘されています。
このような保有構造は、流動性の低下や大口売却をきっかけに、価格が急変動するリスクを高める要因とされています。
仮想通貨市場全体でリスク選好が戻りつつあるとの見方がある一方で、個別のミームコインについては、引き続き冷静な情報確認と判断が不可欠な状況です。
※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=156.78 円)
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Source:コインテレグラフ報道 / Santiment投稿
サムネイル:AIによる生成画像


