この記事の要点 ロバート・キヨサキ氏が2026年2月17日、市場急落を警告 株式市場クラッシュを「資産取得の好機」と位置付け ビットコインの買い増し方針を明示 現物の金・銀も保有し、分散投資戦略を維持する姿勢を示す 急落 […]この記事の要点 ロバート・キヨサキ氏が2026年2月17日、市場急落を警告 株式市場クラッシュを「資産取得の好機」と位置付け ビットコインの買い増し方針を明示 現物の金・銀も保有し、分散投資戦略を維持する姿勢を示す 急落 […]

市場クラッシュで「ビットコイン買い場」ロバート・キヨサキ氏が追加取得を明言

2026/02/17 20:28
7 分で読めます

この記事の要点

  • ロバート・キヨサキ氏が2026年2月17日、市場急落を警告
  • 株式市場クラッシュを「資産取得の好機」と位置付け
  • ビットコインの買い増し方針を明示
  • 現物の金・銀も保有し、分散投資戦略を維持する姿勢を示す
  • 急落局面での長期保有戦略を改めて提示、市場心理への影響注目

キヨサキ氏が市場急落警告、BTC買い増し方針を明言

投資家で『金持ち父さん 貧乏父さん』の著者として知られるロバート・キヨサキ氏は2026年2月17日、自身のX(旧Twitter)で「史上最大級の株式市場クラッシュが目前に迫っている」と警鐘を鳴らしました。

同氏は、来る市場急落を「資産を安値で取得できる機会」と位置付け、ビットコイン(BTC)を中心に買い増す方針を示しています。

キヨサキ氏は投稿で、2013年に出版した著書『金持ち父さんの予言』で大暴落を予測していたと振り返り、「巨大クラッシュは差し迫っている」と改めて強調しました。

そのうえで、事前に備えてきた投資家にとっては、今回の急落が「想像を超える富を生む機会になり得る」との見方を示しています。

さらに同氏は、現物の金や銀に加え、ビットコインとイーサリアム(ETH)を保有していることも明かしました。

ビットコインについては「価格が下落するほど買い増す」とキヨサキ氏は述べ、市場の混乱局面でも積極的に取得する姿勢を鮮明にしています。

「金・銀・BTC急落はセール状態」

キヨサキ氏「金・銀・ビットコイン急落はセール状態」原資待機で買い増し示唆

「暴落は買い場」ビットコインと実物資産で備える戦略

BTCの供給上限を長期価値の根拠に位置付け

キヨサキ氏は投稿で、BTCの供給上限が2,100万枚に固定されている点に触れ、すでに流通量は上限に近づいているとし、供給が大幅に増える余地は限られているとの認識を示しました。

ビットコインは発行量があらかじめプログラムで定められた仮想通貨(暗号資産)で、中央銀行の裁量で増発される法定通貨とは異なる設計です。この供給制限の仕組みを、同氏は長期的価値の裏付けとして挙げています。

そのうえで同氏は、「人々がパニック売りする局面でこそ買う」と述べ、価格が下落する局面で積み増す姿勢を改めて示しました。

「クラッシュ=セール」資産取得機会を主張

キヨサキ氏はさらに、市場クラッシュを「宝の山の大バーゲン」と表現し、急落局面は優良資産を安値で取得できる機会になるとしています。

株式市場の下落が他の資産クラスに波及する可能性を踏まえ、金や銀といった実物資産に加え、仮想通貨を組み合わせた分散保有を継続する姿勢も明らかにしました。

近年の仮想通貨市場は、米国で現物ビットコインETFが承認されて以降、機関投資家の資金流入が進む一方で、マクロ経済や金融政策の影響を受けやすい局面が続いています。

こうした相場変動の可能性を踏まえつつも、同氏は下落局面を取得機会と位置付け、積極的に買い増す姿勢を示しました。

>>最新の仮想通貨ニュースはこちら

価格予想関連の注目記事はこちら

個人投資家の「ダイヤモンドハンド」BTC下落でも揺るがず|コインベースCEOが言及

「ビットコインのファンダメンタルズは不変」JAN3創設者が相場転換を示唆

2026年のビットコイン急落「終焉論と反発期待」過去の暴落から見る回復の可能性

Source:ロバート・キヨサキ氏
サムネイル:Shutterstockのライセンス許諾により使用

免責事項:このサイトに転載されている記事は、公開プラットフォームから引用されており、情報提供のみを目的としています。MEXCの見解を必ずしも反映するものではありません。すべての権利は原著者に帰属します。コンテンツが第三者の権利を侵害していると思われる場合は、削除を依頼するために service@support.mexc.com までご連絡ください。MEXCは、コンテンツの正確性、完全性、適時性について一切保証せず、提供された情報に基づいて行われたいかなる行動についても責任を負いません。本コンテンツは、財務、法律、その他の専門的なアドバイスを構成するものではなく、MEXCによる推奨または支持と見なされるべきではありません。